ハルビン雑感

今朝いつもどうりにNHKのBSプレミアムで「花子とアン」を見たら、続いて「世界ふれあい街歩き」を放映していた。時々しか見ていないが楽しい番組で、今回は中国東北のハルビン。数年前の記憶を呼び覚まされた。

ハルビンは大都会で観光スポットは幾つかあるが、何と言っても帝政ロシア時代のヨーロッパ風建築の並ぶ中央大街はその筆頭であろう。以前は自動車も通行して居たように記憶するが( 誤りかも)、今では鉄製の門が設けられており、美術の教師が学生たちに写生させていた。

かつてフランスが小パリと呼ばれる市街地を植民地各地に造ったように、ロシア帝国が造ったハルビンの中央大街は観光の目玉となり、現地の人々はそれを大切に維持している。時代は異なるが同じことはヨーロッパの各地に残る古代ローマ時代の遺跡にも言える。それらはまるで宝物のように保存されている。ネールの「父が子に語る世界史」は明らかに大英帝国と闘っていた植民地インドの立場を反映して、ローマ帝国に対し大変厳しい評価を下しているが、それが歴史の唯一の正しい解釈ではないようだ。

三十年以上前のチャウセスク時代、二人のルーマニアの歴史学者と話を交わしたことがあるが、彼らは自国がローマ帝国領ダキアと呼ばれたことを私に力説した。ローマ文明の恩恵に浴さなかった野蛮なロシアと一緒にされては敵わないと言わんばかりだった。ルーマニアがソ連からの自主独立を強調していた時代ではあったが、欧州各地のローマ遺跡の扱い方を見れば、どの国もローマ文明の一部であった事を誇示しているとしか思えない。自国はローマ帝国に支配された植民地でもあったのだが。

ハルビンの中央大街を北上すると松花江( スンガリー )河畔のスターリン広場( 今も！ )に出る。私が訪ねた時、河畔には柳( ? )の綿が一面に舞っていた。しかし、木々はプラタナスの様に見えたので現地ガイドに質問したら「柳絮」だと言下に日本語で断言した。半信半疑だったが、最近北上河畔の林を見て、柳は枝垂れる種類ばかりではないと知った。むしろ枝垂れ柳は本来は少数派なのかもしれない( ? )。啄木の「やわらかに柳青める北上の......」の歌碑から見おろす川岸には大きな枝垂れ柳が数本生えていたが、あとから歌に合わせて植えたものかも？

中込学校と龍岡城五稜郭

八月上旬、友人夫妻を案内して佐久地方の旧蹟を訪ねた。同地の中込学校は松本の開智学校ほどの知名度はないし、訪問にも県都松本ほど便利ではないが、明治初期に建てられた和洋折衷の建築は独特の優美さを備えているし、太鼓楼と呼ばれる中央の塔の天井には世界の有名都市の位置が描かれている。私自身は再訪だったが、当時の住民の子弟教育と海外知識への熱い思いを感じさせる場所である。ところが二十数年前の記憶を現在の私に求めても無理なのか、中込学校はなかなか探し出せなかった( 車のナビゲーション・ガイドは実に便利な機器だが、肝心な時に反抗する! )。やっと探し出すと学校は回収工事のため閉鎖中でがっかりだった。

そこでもう一つの目的地、五稜郭を目指したが、またしてもナヴィの反抗のため到着まで悪戦苦闘だった。五稜郭といえば函館のそれが有名だが、ここ佐久市の龍岡城五稜郭は幕末のほぼ同じ時期に造営された日本で唯二つの五稜郭の一つである( 規模は比較にならないほど小さいが )。敷地内にその後小学校が建てられたため遺構の半ばは失われたが、残された部分は確かに小さいながらヨーロッパ直伝の五稜郭である。外国軍の侵攻も考えられないこんな場所( 失礼! )に何故、しかも物情騒然たる幕末に、多額の資金と労力を築城に費やしたのかが不思議だった。

その疑問は傍らの小さな資料館を訪ねてある程度了解した。比較のためのヨーロッパの各地の五稜郭の写真も楽しかったが、藩主は家康と同祖の松平家であり( 幕末、老中や陸軍総裁を勤め、維新後は伯爵 )、軍事を含めたフランス文明への憧れを強く抱いていた開明的な？藩主だったので、三河の小さな領地からより大きな佐久の領地に本拠を移したのを機に新たに築城したという。フランス人の助力を仰いだとは書かれていなかったが、文献だけで築城できたのであろうか。地味ではあったが一見の価値はあった。他に見学者は無く、唯一人の館員(ボランティア？)にお茶をいただいた。まことにささやかな見学の旅だったが、幕末明治期の日本人の進取の気性は感じ取れた旅だった。

日露友好は双方の利益

ロシアが国後、択捉あたりで軍事演習をするというので新聞は上段トップ扱いである。それほど大きな扱いをする事態であろうか。他に大きなトピックが無かったからというのなら人騒がせである。 

演習が大規模であればあるほど計画はかなり前から立てられているはず。ウクライナ問題での対ロ制裁に日本が参加したことへの反発が原因とは言い切れない。予定された通常の演習かもしれない。

冷静に考えれば、日露間には北方領土問題を除けば大きな対立点はなく、逆に経済的には強い補完関係にある。シベリア開発を進めたいプーチン大統領が日本との関係悪化を望むはずがない。日本の対ロ制裁参加に対して彼が懸念を示し、「よく分からないのは、日本が( 領土 )交渉を中断するのかということだ」と語ったのを脅しであるかのように解説する報道もあったが、どうか自分を失望させないでくれとのプーチンの訴えと理解すべきである。欧米の農産物の輸入差し止めに日本産品を加えなかったことは明らかな意思表示ととれる。

ウラル以東のロシア( シベリア、極東 )では経済が停滞し、人口が減少している。他方、中国は経済は拡大し人口は十三億人を数える。しかもロシア極東地域の多くは嘗て清国の領土であった( ウラジオストークも)。中国がそれを忘れているはずもない。シベリア開発の遅れはプーチンにとり悪夢と言って良い。ロシアは今は米国の圧力に抵抗して中国との友好を誇示しているが、それを真に受けるのは愚かである。

安倍首相はソチ・オリンピックに西側大国でただ一人出席した。プーチンがそれに感謝していることは間違いない。彼は北方領土問題を「引き分け」とも「フィフティ・フィフティ」とも表現して解決を要請している。彼の本心が二島返還なのか三島返還なのか( 択捉島だけで面積は50%を超える)は分からない。楽観は出来ないが、彼が将来を見据えて北方領土問題にけりを付けたいことは疑いない。明らかなことはプーチンが退場すれば二島返還を決断する力と権威を持つ後継者は考えられないことである。米国は嘗て鳩山一郎内閣時代、日ソ領土交渉の二島返還での解決を、それなら沖縄を返さないと言って流産させた。それを繰り返させてはならない。日露友好は米国にも不利益ではなく、中国の台頭を考えればむしろ利益であることを日本はねばり強く説得しなければならない。

もっと自然体で！

台風で延期されていた高校野球大会の開会式で、作新学院の中村主将が選手宣誓をおこなった。かつての選手宣誓は毎年ほとんど絶叫口調で、そのため時には内容が聞き取れない程だったが、近年はだんだん絶叫度が低下していた。今年の選手宣誓は語りかけるような口調で、内容ともども大変好感が持てた。

諸外国のスポーツ大会での選手宣誓は聞いた記憶が無く、そもそも存在しないのかもしれない。仮にあったとしても、記憶に無いのは絶叫調ではないからではないか？ 日本人は天孫民族ではなくテンション( 緊張 )民族だと嘗て言われたことがあるが、儀式などになると過度に形式ばる精神的土壌があるようで、その結果が絶叫調になるのだろう。もっと自然体が望ましい。

自然体と言えば我が国では特に政治家や役人など公人の発言は、本音よりも建前を語ることを強いられ、自然体はなかなか許されないようだ。

以前、英国のエリザベス女王の出席するパレードの警備隊長が「百パーセントの安全はあり得ない」と語るのを聞いて一驚したことがある。日本ではまず考えられない発言で、そうした発言はたちまち不謹慎な問題発言として叩かれるだろう。恐らく隊長の職を免ぜられるだろう。しかし考えてみれば、公衆の面前でパレードをすれば何れほど警備を強化しても絶対の安全などあり得ない。当然のことを言って問題視されるとすれば問題視する方がおかしい。人前では建前しか語れず本音は内輪だけでというのは健全な社会ではない。選手宣誓は確実に進歩した。精神的土壌も後に続いて欲しい。

従軍慰安婦問題の捉え方

朝日新聞が従軍慰安婦問題についての自社の過去の報道の検証結果を発表した(8月5，6日)。主な訂正は、植民地朝鮮で慰安婦要員を人狩りして集めたという吉田清治の主張は事実無根だったのに、当初事実であるかの様に報道したこと。女子挺身隊と従軍慰安婦は別の事実なのに同じものであるかの様に報道したことなどである。

過去の報道の検証自体はメディアとして健全な行為であり、他の報道機関も大いに見習って欲しい。しかし、吉田証言の虚偽性も女子挺身隊員と従軍慰安婦の混同もずっと以前に認識していた筈。それなのに前者は「真偽は確認できない」などとぼやかし、後者も訂正することなくこれまで放置してきたこと(その結果、吉田証言が国連人権委員会報告に取り入れられたこと)への真剣な反省は見られない。他社も同じ報道をしたなどというのは言い訳に過ぎず、口火を切った側の責任がそれで軽減されることにはならない。ある時点から「強制連行」という表現を「強制」に改めたと言ってもどれだけの読者がその違いに気付いただろうか。強制についても慰安婦に移動の自由が無かったことをもって強制の証拠としているが、日本軍の中国大陸支配は沿海部から遠ざかるほど点と線の支配になり、面の支配ではなかったことは常識であり、慰安婦が身の安全を考えて移動しないのは自然である。金銭目的の慰安婦の場合も日本軍から離れないのは当然である。事実、上海では慰安婦が廃業して帰国したという。

これは朝日新聞の造語ではなかろうが、「性奴隷」との表現を再三紹介し、市民権を得させた( ? )ことは上記の二点に劣らず問題であろう。旧日本軍が戦場や占領地で現地女性に性的サービスを強制したことは紛れもない事実である。しかし韓国が糾弾している事態との同一視は如何なものか。

「熱海殺人事件」や「蒲田行進曲」の作者として知られる在日コリアンのつかこうへい氏に 「娘に語る祖国」全二巻があり、第二巻は「満州駅伝ーー従軍慰安婦編」(光文社、1997)。そこでは日本軍兵士と韓国人慰安婦が満州で開催した駅伝大会が紹介されている。事実というより創作と考えられるが、創作ならばなおのこと「性奴隷」説へのやんわりとした反論と言える。奴隷と奴隷使用者( ? )が駅伝大会に協力するとは考えられないから(「取材してゆくうち、従軍慰安婦が必ずしも悲惨でなかったことを知りました」)。

つか氏は常に「一番弱い人の立場」に立つことを心掛けていると言う。私は兵士たちこそ奴隷、野獣や同僚を倒すまで闘わされた古代ローマの剣奴そのものだったと考える。それに対し慰安婦たちが抱く感情が憎しみだったとは考えにくい。それを暗示するためにつか氏は駅伝大会を考えたのであろう。

朝日新聞は上記二点(人狩りと挺身隊)以外はその立場を改める必要は無いとする。しかし近年の韓国の反応は予想外だったのではなかろうか。全く相反する立場の秦郁彦氏と吉見義明氏の論評を併載したのは一見公正だが、自社のこれまでの立ち位置を微妙にずらし始めたとも考えられる(秦氏をこれまでこの問題で起用したことはなかった)。吉見氏が今回の朝日の検証を「被害者に寄り添う姿勢が紙面からうかがえない」と批判するのは朝日の変調を鋭く感じ取ったとも解される。世論調査にうかがえる最近の日本人の対韓感情の悪化を大新聞は無視できないということだろうか。

羽田空港の防音対策は？

羽田空港の海外便の増加にともない、都心上空を飛行コースに加える案が検討されており、その場合のコース下の住民の安全と騒音被害が懸念されるという。

墜落事故などによるコース下の住民の危険については、それほど心配する必要は無さそうだ。ロンドンのヒースロー空港への降下コースはタワー・ブリッジやロンドンの観光名所を下に見る。旅客機の安全性はその程度には達しているのだろう。しかし、騒音被害はレンガ造りや石造りのロンドンと木造住宅の多い東京とでは全く違うだろう。少なくとも伝えられるように一時間に20便から40便ともなれば各戸への防音工事は必要で、しかもその数は半端ではあるまい。その費用も莫大となろう。

拙宅は自衛隊立川基地の南にあり、ヘリコプター編隊が上空を飛ぶことがたまにある。そのときテレビを見ていると音声聴取は不可能になり、本当に腹が立つ(自衛隊アレルギーの無い私さえ！ しかも災害時には東京西部の防災拠点になるというのに)。騒音被害が拙宅とは天と地ほども違う普天間基地のある宜野湾市民の不便と腹立ちはどれほどか。辺野古への基地移転を仲井真知事が同意したとき、宜野湾市長が同意を歓迎したのは私にはよく理解できた。市民の代弁者たるべき市長として言わずにはいられなかったのであろう。

以前、首都圏の第三空港として茨城空港の活用を本ブログで提案した( 新聞の投書欄にも 。ボツになったが )。確かに利便性では羽田空港に到底及ばないし、成田空港にも負けるだろう。しかし航空会社にとり空港利用料は安いし、利用者には1400台( ? )の無料駐車場は有難い。便数さえ増加すれば利用者は北関東居住者を中心に大幅な増加を望めるだろう。しかも現在までのところ茨城空港の騒音への反対は全く聞かない。現代の空港にとってこれは巨きな利点であろう。一考( どころか二考三考 )の価値があるのではなかろうか。

不安な中国産食品への対策は？

中国産の食肉製品のずさんな衛生管理が問題になっており、大多数の日本人にとっても無関心では居られない事態である。中米関係への不満から米国資本の企業を狙い撃ちにしたとの推測まである。そこまで疑うのが正しいかどうか、私にはわからないが、そうではないとしても純中国企業であれば摘発の影響は中国人の地方幹部にまで及ぶ可能性がある。報道対象の選定にあたり何らかの配慮が働いた疑いがある。

我々が無関心でいられないのは中国産食品が既に我々の食生活に大きく入りこんで居るからである。それも野菜のように産地表示が比較的容易な場合はともかく、加工食品となると対策は殆んどお手上げである(幸い日本の進出企業の場合、米系企業よりは生産現場の管理は厳しいと聞くが)。

根本的長期的には中国人の安全感覚の向上に期待するしかないが、我々も地産地消に努めるべきだろう。日本産が多少価格が高くともある程度甘受すべきだし、それにより日本の第一次産業の維持に貢献できる。そうなれば安全性の高い日本の農産物の需要は世界(少なくともアジア)に拡大するだろう。貿易自由化を法的に阻止するには対外的に限度があるし、消費者の利益に必ずしもならないが、国民の自発的選択ならば他国も文句を言いにくい。世界人口の一層の増加が予想される現在、フード・マイレージ(食物の生産地と消費地の距離)の拡大を阻止することは意義がある。