それとともに外国紙を含む複数のメディアで、同氏の発言に対する反論が評議員会の席で挙げられなかったことが批判的に言及されている。NYタイムズの「一番のニュースはJOC評議員会という公的な場で、記者もいる中で発言し、誰も差別を止められなかったことです」はその代表だろう ( 『本音のコラム』での北丸雄二氏の紹介 ) 。しかし、森会長の相変わらずの問題発言と、評議員たちの態度とは分けて評価すべきである。
多くのメディアが東京オリンピック ( とパラリンピック ) の中止を訴えている。だがその結果、同日の東京新聞の「記者の目」という記事によると、「五輪開催を切望する選手の発言がインターネットに載ると、コメント欄はしばしば『炎上』する。.....ある女性選手は最近、『人生を賭けてきたし、もちろん開催してほしい。だけど、今の世の中的に、うかつなことはしゃべれない』と漏らしていた」。「主役であるはずのアスリートたちが世論を意識して言葉を選び、言いたいことを控えながら今夏へと黙々と汗を流す一方で、'外野'が奔放な発言を繰り返している」。同日の『毎日』によると、「世論の反発とは対照的に、大会関係者の間では森氏に辞任を求めるどころか、『森会長が辞めたら五輪が持たない』との声が大勢を占める」という。
私も今夏の両大会の開催はたとえ無観客でも困難かとは思う。しかし、決定権はIOCにあるなら、我が国が開催不能を云々して選手を苦しめてなんのよいことがあるのだろう。
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